葬儀の方法、法事などの親族間の交際、家事の整理など遺言事項以外のことが記載されていても、書かれているその他の法定遺言事項と分離独立して解釈することができるのであれば、遺言全体が無効になることはない（大阪高決定昭和44・11・17）


また、葬儀・埋葬の方法に関する指示は、法律上の拘束力はないが、喪主は故人の遺志を尊重するのが習慣上の義務と思われます。