★特別受益が少額な場合・・・・・

　具体例

　夫Ａ死亡。
　相続人　妻Ｂ　子ＣＤＥ
　Ｃが特別受益として（婚姻の際に１５０万円を持参金として）得ていた場合
　Ａの遺産総額が１０５０万円とすると・・・・なお、この算定の際には、死亡時（相続開始時）に有していた財産をその相続開始時の時価で評価します。また相続債務は考慮しません

１０５０万円に特別受益１５０万円を加える（持戻す）
加えた１２００万円を
Ｂ二分の一　　　子　各　六分の一の割合でわける（右の割合は法定相続分ですが、遺言により相続分の指定がある場合にはその指定に従います）
Ｂ６００万円　　　子ＣＤＥ各２００万円となるが・・・・
Ｃは既に１５０万円もらっているので５０万円となる

---

★特別受益が多額な場合・・・・・・・・

　夫Ａ死亡。
　相続人　妻Ｂ　子ＣＤＥ
　Ｃが特別受益として（婚姻の際に３００万円を持参金として）得ていた場合
　Ａの遺産総額が９００万円とすると・・・・

９００万円に特別受益３００万円を加える（持戻す）
加えた１２００万円を
Ｂ二分の一　　　子　各　六分の一でわける
Ｂ６００万円　　　子ＣＤＥ各２００万円となるが・・・・
Ｃは既に３００万円もらっているので０円となる
つまり、Ｃは相続できない。
ただ、Ｂ６００万円　　　ＤＥ各２００万円となると
現実には相続財産は９００万円しかないので１００万円不足する。
不足した１００万円はＣは吐き出す必要はない。

９００万円を　Ｂ　６００/１０００　ＤＥ各２００/１０００の割合で分配する。
結局、Ｂ　５４０万円、　ＤＥ各　１８０万円、　Ｃ　０円となる
このように特別受益の制度は持ち出しを認めていないので、受益が非常に多額になる場合には、吐き出しを認める遺留分の制度を検討する必要があります・・とりあえず、遺留分が問題とわかって戻る。なお、遺留分の制度を検討するに際して、相続人に対する贈与である場合、１年前などの要件は関係なし。すなわち、一年以上前の贈与も全て加算される。ただ、特別の事情がある場合→最判平成１０・３・２４

---

★生前贈与でなく、遺贈・死因贈与でも同様。
遺産総額（死亡直前）が１２００万円分あり、Ｃが３００万円の価値のある土地を遺贈された場合
観念的には死亡と同時に遺産９００万円になるのだが（物権的効力）、考えない。。つまり、贈与された財産のように加算する必要はありません。
１２００万円を
Ｂ二分の一　　　子　各　六分の一でわける
Ｂ６００万円　　　子ＣＤＥ各２００万円となるが・・・・
Ｃは相続により３００万円もらっているので０円となる
つまり、Ｃは３００万円もらえるが、他にはもらえない。・・・・・・以下は上と同じ

---

★以上から計算方法は理解してもらえると思いますが、そもそも特別受益を「いくらに算定したらよいのか」が分からない場合
・・・・・ココをクリック