異なるグループにまたがる場合、まず�Tグループ（遺贈）から減殺し、それでも足りないときに初めて�Uグループ（死因贈与）から減殺します（1033条）。

つまり
遺贈→贈与　の順番で減殺していきます。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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具体例

宗教法人に土地（相続開始時点での評価額1億円）を遺贈し、生前、愛人に5000万円（相続開始時点での評価額6000万円）を贈与しており、妻は7000万円、長男が3500万円それぞれ遺留分が侵害されている場合・・・・・

まず、遺贈から減殺することになります。
妻と長男の侵害されている額は、7000万＋3500万円＝1億500万円ですから、
土地の遺贈を減殺しただけでは500万円不足するので、500万円は生前贈与から減殺します。

遺留分権利者が2人以上いる場合には侵害額に応じて割り当てます。

妻は土地の遺贈に対して　1億÷（7000万＋3500万）×7000万　減殺請求でき
妻は生前贈与に対して　　500万÷（7000万＋3500万）×7000万　減殺請求でき

長男は土地の遺贈に対して　1億÷（7000万＋3500万）×3500万　減殺請求でき
長男は生前贈与に対して　　500万÷（7000万＋3500万）×3500万　減殺請求できます。